レクリエーション運動の歴史

  • 戦後の荒涼とした社会に明かりを灯したフォークダンス

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    各年代には、時代を象徴するレクリエーション運動があった。それを一概に"流行廃り"と言うことはできない。世相を反映しつつ、人々の生活に足りない"何か"に手を差し伸べてきたのがレクリエーションだからだ。

    今、私たちが取り組んでいるレクリエーション運動を、もう一度、見直すきっかけになれば...。そんな願いを込めながら、戦後から1950年代を象徴するレクリエーションを紹介する。


    1945年8月15日、ポツダム宣言の受諾とともに、太平洋戦争が終結した。長い間、勝利を信じて疑わなかった人々にとっては、夢にも思わなかった敗戦の事実。茫然自失となるのも無理からぬことであった。戦後の荒廃の中、生きる支えを失い、よりどころと張りのない毎日を細々と生き続けていたのが、大半の日本人であったであろう。
    そのような中、アメリカの占領軍が、「人生を楽しく創造的に」を理念とし、戦争で疲弊した日本各地の町や村に生活の息吹を呼び覚ますために試みたのが、戦後のレクリエーション運動の始まりである。

    軍国主義時代の重苦しい雰囲気から解放された人々は、生きる証として、フォークダンスに代表されるアメリカ仕込みの多様なレクリエーション・プログラムに飛びついた。1946年12月に長崎でウィンフィールド・ニブロ氏によるスクエアダンスの指導が始まり、翌年からニブロ氏を中心としたスクエアダンス全国指導者講習会が開催されると、老若男女を問わず、フォークダンスは燎原の火のように爆発的な流行を見せた。

    ただ、戦後の日本のレクリエーション運動は、国民の生きる希望の糧としての側面を持つ一方で、アメリカの占領政策に端を発する、戦後処理の行政・施策上の対処と密接に関わっていたという事実も否めない。GHQ(連合国軍総司令部)のCIE(民間情報教育局)による占領下の民主化政策の影響を発端に、それを引き継ぐ官制主導のレクリエーションの啓発活動が展開された時期でもあったといえよう。
    しかし、戦時中は、大きな声で歌を歌うことも憚られ、まして男女が手をつなぐことなど考えすら及ばなかった人々にとって、自由に大きな声を出して笑っても、好きなことをしても誰からも文句を言われないということは、それだけでもありがたいことであった。

    レクリエーション活動は、サイクリング、そしてペアレント(自宅を開放)を求めて各地を訪ねるユース・ホステル運動、さらにハイキングやキャンピングのような野外レクリエーションも紹介され、多くの人がこれに参加していった。

    参考文献
    『レクリエーション運動の五十年』(財)日本レクリエーション協会 編
    『日本レクリエーション協会三十年史』遊戯社 編
    (いずれも公益財団法人 日本レクリエーション協会 発行)
  • 高度経済成長期時代の心の支えであった職場レクリエーション

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    1950年代にフォークダンスをはじめ、地域に広がりを見せたレクリエーション運動は、日本が活気を回復し、復興から新たな経済成長へ向かう1950年代後半から1960年代前半になると、総じて停滞状態に陥る。

    その理由の1つに、行政の支援が終戦直後のように意欲的なものではなくなってきたことが挙げられる。アメリカ直輸入のレクリエーションに酔いしれる時期は去ったのである。代わって急速に広がっていったのが「職場レクリエーション」だった。


    1956年の『経済白書』は「もはや戦後ではない」と指摘。神武景気(1955~1956)や岩戸景気(1959~1961)が到来し、日本は高度経済成長期時代へと突入していく。太平洋ベルト地帯をはじめ、各地には大規模な工場が建設され、多くの若者たちが近代的オートメーション工場の従業員となっていった。しかし、機械化・合理化が追求される労働環境において、人間としての主体性の喪失という新たな問題が浮上し始めた。そこで、企業がその対策として取り入れたのが「明るい人間関係作り」を強調した「職場レクリエーション」であった。

    1961年に公布されたスポーツ振興法も手伝って、昼休みともなれば、工場の通路や中庭、空き地、がスポーツ広場に早変わりし、ひと汗かくことが推奨された。昼休みのスポーツ以外にも、社内旅行や運動会、休日を利用したハイキングなどが盛んに催され、職場レクリエーションは急速に広まっていった。

    しかし、多くの企業では、職場におけるレクリエーションの必要性を理解していても、その推進の術を知らなかった。こうした社会の要請に応えるかたちで、日本レクリエーション協会は「職場レクリエーション・リーダー」と呼ばれる独自の指導者養成事業を開始する。「レクリエーション学苑」だ。

    「レク学苑」は、1963年8月の第1期開催以来、開催回数は増え続け、60年代後半には月に1~2回程度の頻度で開催されるまでに需要が高まっていった。また、「レク学苑」とは別にリーダー養成を独自の内容で実施したいとする企業も現れ、企画・運営・指導を全面的に日本レクリエーション協会に委託するかたちも出現した。1972年までには、企業の委託による講習会なども含めると、職場レク・リーダーの養成は7万人を突破するまでに至った。

    一方、企業の中には、職場レクを思想的なものに対する対策、生産性の向上のための手段や、若年層を職場に定着させるための労務対策として利用する企業があったのも否めない。個人の幸せが明るい職場作りにつながり、ひいては明るい社会作りへ発展することを願い、純粋な気持ちで職場レクを推進していたレク・リーダーにとっては、企業が求める職場レクのあり方とのギャップが大きな悩みとなっていた。しかし、今ではそうした職場レクの活用はすっかり影をひそめ、ほとんどが本来のねらいに基づいた展開がされている。それは、苦境に立たされながらも、情熱を持って職場レクに取り組んだレク・リーダーの大きな功績があったからである。

    監修:薗田碩哉(実践女子短期大学元教授)
    参考文献
    『レクリエーション運動の五十年』(財)日本レクリエーション協会 編
    『日本レクリエーション協会三十年史』遊戯社 編
    (いずれも公益財団法人 日本レクリエーション協会 発行)
  • >「低成長時代」の社会的課題に対応すべく、新たな胎動を示し始めた地域レクリエーション

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    1973年に起こったオイルショックは、経済のみならず、レクリエーション界にも大きな影響を与えた。

    企業各社のレクリエーション予算の大幅な削減や、一気にダウンした成長率の影響で新規採用の中止や人員削減が進むと、もはやレクリエーションは若年層を職場につなぎとめるという意味を失い、職場レクリエーションに翳りが見え始めた。 それは、レクリエーション運動の転換をも意味していた。


    今まで栄華を極めていた職場レクリエーションは、オイルショックによって後退期へと入っていく。そのような中、企業各社では若年層の人間関係づくりに代わる中高年の健康づくりが新たな課題として浮かび上がってきた。
    折しも、経済先進諸国は軒並み肥満や成人病の問題を抱えており、ドイツは「トリム」、西欧諸国は「スポーツ・フォー・オール」、アメリカは「フィットネス」、オーストラリアは「ライフ・ビー・インニット」など、国をあげての健康体力づくり運動が台頭していた時期であった。

    日本も例外ではなく、国民の間で健康に対する意識が高まりを見せ始めていた。70年代の半ばにさしかかると、職場レクリエーション運動の重点も健康志向との関わりを強めながら「生きがいづくり」を目指す方向にシフトしていく。そして、健康づくりブームは、西ドイツにならった「トリム運動」へと発展し、職場における健康スポーツへの取り組みを象徴する言葉となって広がっていった。

    一方、高度成長期の生産性の向上が労働時間の短縮をもたらし、70年代初頭に週休二日制が普及し始めると、国民の余暇に対する関心が高まりを見せてきた。行政は「市民の余暇に対するサービス」という新たな地域課題を発見しようとしていた。先進的な地域の行政は、初めて行政課題として「余暇」に注目し、健康スポーツを意識したレクリエーション施設の整備や、地域におけるスポーツリーダーの養成、健康づくりを謳った多彩なイベントの開催などを視野に入れた「余暇行政」を推進し始めた。

    また、高度経済成長期が大都市の過密と過疎化の進む農村という二極化を促進させた結果、かつての地域社会が崩壊し始め、改めて「まちづくり」が地域社会の存続がかかる重大なテーマとして意識されざるを得なくなった。レクリエーションは、地域の新たな健康づくりや文化的活動としても、祭りや郷土芸能などの伝統文化のとのつながりにおいても、まちづくり運動に欠かせないプログラムとして注目を集めるようになっていく。

    社会的なニーズに応えるために、「職場」一辺倒から「地域」の再発見へと、その発想の転換と活動の場の拡大を迫られたのが70年代のレクリエーション運動の特徴であった。

    監修:薗田碩哉(実践女子短期大学元教授)
    参考文献
    『レクリエーション運動の五十年』公益財団法人 日本レクリエーション協会 発行・編
  • 生涯スポーツ、高齢者福祉において不可欠と認知されたレクリエーション

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    1980年代を象徴するレクリエーション運動の1つは、生涯学習を標榜しつつ、新たな余暇開発型の方向性を実現しようとする、市民レクリエーションへの取り組みによって特徴づけられる。こうした取り組みは第一に、生涯スポーツに関わる一連の動きとして現われた。

    1981年、中央教育審議会が文部省(現・文部科学省)に「生涯教育について」の答申を行うと、その関連で体育行政においても生涯スポーツの振興が強調されはじめるようになった。

    折しも「トリム運動」が社会に広まりを見せていた時期でもある。活動自体を楽しみ、交流や共同を旨とするニュースポーツが、生活の場である地域に密着するかたちで、または生涯学習の一環として急速に広まっていったのは、むしろ必然の結果であったといえよう。1988年には文部省体育局のスポーツ課が「競技スポーツ課」と「生涯スポーツ課」に分かれた背景には、80年代の生涯スポーツの社会的な機運の高まりを見ることができるだろう。

    しかしここに、レクリエーション運動の中で、重要な意味を持つ法律の制定があったことを見逃してはならない。87年制定の「社会福祉士及び介護福祉士法」の中の介護福祉士養成科目に、「レクリエーション指導法」が位置づけられたことである。
    これは、従来の社会福祉事業が上からの一方的な「措置」によるものであったことを根本的に改め、利用者との「契約」によってサービス提供が行われるべきだとする社会福祉構造改革の中で、生活の質を向上させる福祉サービスの一環としてレクリエーションが位置付けられたことを意味する。

    当時、同法の企画立案に関わっていた田中荘司(当時の厚生省老人福祉専門官)は次のように述べている。
    「レクリエーションは、本来の意味に付け加えて障害者などに対する治療的レクリエーションも取り組んでほしい。また高齢者福祉の中では、彼らの社会的存在感の充実という点からもレクリエーションは不可欠である」

    この法律の制定によって、社会福祉領域におけるレクリエーションは、国家資格である「介護福祉士」が当然身につけておかなければならない知識・技術として、確固たる地位を得ることができた。地道に、しかし着実に進められてきた福祉分野におけるレクリエーション運動は、80年代の終盤に来て、ようやく福祉レクリエーションとして社会から認知されるようになった。

    福祉領域に「レクリエーション」が位置づけられたということは、すべての人の基本的人権としてのレクリエーションが認められたということであり、レクリエーション運動の成果として大きな意義があったといえよう。

    監修:薗田碩哉(実践女子短期大学元教授)
    参考文献:『レクリエーション運動の五十年』公益財団法人 日本レクリエーション協会 発行・編
  • 独自に歩んできた諸活動がレクという名のもとに集結し、1つの大きな運動をなす

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    90年代における福祉領域のレクリエーション運動の発展は目覚しいものがあった。高齢社会の到来に備えて、高齢者介護サービス基盤の整備が進む一方で、サービスの質や高齢者1人ひとりの生活の質の向上に大きく寄与してきた。

    しかし、振り返ってみれば、90年代は余暇開発、生涯スポーツ、自然型活動など、あらゆる分野でのレクリエーション活動の成熟度が増した時代であり、それらが結集した「大きなレク運動」の予兆が感じられた時代でもあった。


    1991年3月11日、朝日新聞夕刊の一面。日本レクリエーション協会が「余暇生活開発士と相談員の養成のための通信教育を始める」という記事。余暇生活を支援するという、それまでに類を見ない資格の誕生に全国から大きな反響が寄せられた。
    戦後、日本の社会で余暇=レジャーが大きく前に出たのは、60年代初頭のレジャーブームが最初であった。以後、70年代は余暇開発ブーム、80年代はリゾートブームと、経済問題の枠内とはいえ、時代を追うごとに余暇の質を問う視点は深まりつつあった。

    そして、日本を席巻したバブルが弾け飛んで、世の中の価値観が180度転換した90年代。金銭よりも心のゆとりを求め、余暇の自立が叫ばれるようになると、それまでやや断絶気味だった余暇とレクリエーションが融合の兆しを見せ始める。生涯学習や生涯スポーツが市民の関心を集めるような教育ニーズの変化とも相まって、活動ばかりでなく、その質を重視する、新たな余暇時代が到来したと言ってもいいだろう。新聞記事の反響の大きさはそのことを明確に示している。

    80年代後半から、リゾート開発と銘打って進められてきた過剰な投資は、ひとたびバブルが崩壊してみると、環境破壊という巨大な負債を残していることが白日の下にさらされた。その問題を解決する取り組みとして、キャンプやオリエンテーリングといった従来の野外活動とはひと味違う、自然との共生を目指すネイチャー・レクリエーションが台頭していく。レクリエーション活動を、個人の楽しみと見るだけでなく、社会的な問題の解決に向けた取り組みとして捉え直そうという発想が目立ち始めた。

    スポーツの分野では、競技志向とは一線を画した生涯スポーツという考えが定着。欧米のスポーツクラブに範をとった「総合型地域スポーツクラブ」の結成が呼びかけられるなど、新たなスポーツ型レクリエーションに関心が集まった。福祉レクリエーションの分野では、介護やリハビリを土台に、地域の高齢者の介護予防など、活動の裾野が拡大。あわせて、さまざまな援助技術とプログラムが開発されていった。

    支流が集まり大河をなす。90年代は、独自に成長を遂げてきた各分野の活動が、レクリエーションという共通の旗印のもとに結集し、1つの大きな「社会運動」として再組織される兆しが見え始めた時代であったのかもしれない。

    監修:薗田碩哉(実践女子短期大学元教授)
    参考文献:『レクリエーション運動の五十年』公益財団法人 日本レクリエーション協会 発行・編
  • 課題解決への道は必ず拓ける、と今に至るレクリエーション運動は物語る

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    戦後に産声を上げた日本のレクリエーション運動も、気がつけば60年という長い年月を歩んできた。人でいえば、還暦を迎えたことになる。人生同様、その道程は決して楽なものではなかった。

    社会に翻弄され続けた60年、とも言えなくもない。が、紆余曲折を経ながら現在に至るまでに成長した背景には、レクリエーション運動に携わってきた人たちの地道な努力があったことを忘れてはならない。


    IT革命が謳われた1990年代後半。以降、社会は目まぐるしく変化していく。
    携帯電話は一台にして多様な娯楽が楽しめるまでに進歩した。インターネットの普及は、限りない情報の入手を可能とし、自宅にいながら映画鑑賞やショッピングができるなど、余暇スタイルにまで大きな影響を及ぼすようになった。人びとの生活の基盤は、情報化社会に傾斜していった。

    利便性を語るうえでは、大きな貢献を果たしたIT革命だが、一方で、社会問題を増長させたことも否定できない。人間関係の希薄さ、非現実社会への逃避......。
    こうした問題のすべてをIT革命と結びつけるのは、あまりに短絡過ぎる。核家族化、少子化、遊び場の減少といった、長年にわたる生活環境の変化によって、すでにそうした土壌はできつつあったのかもしれないからだ。しかし、IT革命は、問題を深刻化させた大きな要因の一つであることはまちがいないであろう。

    いずれにせよ、こうした社会の歪みは、将来を担う子どもたちにとって、重大な事態へと導く結果となった。小学校低学年の子どもが被害者となる事件はあとを絶たず、加害者が未成年の事件(ある意味、彼らも被害者なのかもしれない)も続出していく。
    こうした問題を受けて、文部科学省は2004年度から3ヵ年にわたり、「子どもの居場所づくり」推進事業を立ち上げることになる。全国子ども会連合会、ボーイスカウト日本連盟など、多くの青少年団体が参画し、「子どものためにできること」をそれぞれの立場で模索し、提供していく取り組みが始まった。レクリエーション運動に携わる人びとも、課題解決に向けて大きく貢献してきたことは言を俟つまでもない。

    そして今、社会問題は、複雑かつ、多岐にわたって存在する。育児、福祉、虐待、介護、環境、いじめ、健康、生きがい......。そうした課題と直面したとき、ひとりの力ではなす術がないかもしれない。しかし、志を同じくする人がいるならば、課題解決への道は必ず拓けてくるだろう。それは、現在に至るレクリエーション運動が物語っている。

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